日本ディープラーニング協会が発足、資格試験で技術者3万人育成
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- ディープラーニング技術などを手掛ける企業や研究者が中心となり、同技術の推進団体「日本ディープラーニング協会（JDLA：Japan Deep Learning Association）」が発足した。
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- 理事長は東京大学大学院工学系研究科 特任准教授の松尾豊氏。ディープラーニング技術の人材不足解消や産業界での活用促進などを目指す。
JDLAは2017年10月4日、「CEATEC JAPAN 2017」の会場で設立イベントを開催した。理事長の松尾氏は「今は何でもAIと呼ばれてしまう傾向がある。今のディープラーニング技術で何ができるのか、社会が正しく理解できるようにする必要がある」と語った。
設立時点での正会員（ディープラーニング事業を核とする企業）は次の11社。ABEJA、ブレインパッド、FiNC、GRID、IGPIビジネスアナリティクス＆インテリジェンス、エヌビディア、PKSHA Technology、STANDARD、UEI、クロスコンパス、zero to one、である。約1年前から設立の検討を始め、2017年6月1日に発足させていた。Preferred Networksは参画していない。なお、賛助会員としてトヨタ自動車が名を連ねている。
理事には、正会員の各企業の幹部に加え、東北大学 情報科学研究科 教授の岡谷貴之氏、早稲田大学基幹理工学部 教授の尾形哲也氏といったディープラーニング研究者が就任した。
最初の試験は12月に実施
活動の大きな柱となる資格試験としては、2種類を用意した。技術者向けの「E資格（エンジニア資格）」となる「JDLA Deep Learning for ENGINEER 2017」、一般のビジネスパーソン向けの「 G検定（ジェネラリスト検定）」となる「JDLA Deep Learning for GENERAL 2017」である。2020年までにE資格では3万人、G検定では10万人の人材育成を目指す。
E資格はJDLAが認定した教育コースを修了していることが受験資格で、2018年4月ごろに東京と大阪で実施する。選択問題と実技試験で構成し、受験料は3万2400円（税込み）。G検定はオンラインで実施する選択問題で、自宅などで受験できる。2017年12月16日の13時～15時に実施し、受験料は1万2960円（税込み）。G検定は2017年11月17日から申し込み受付を開始する。
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